ダイレクトメール（DM）の発送には、郵送・電子メール・ファックスなど、さまざまな方法があり、それぞれにメリットとコストが異なります。発送方法や業者選びを誤ると、費用がかさむだけでなく、期待した効果が得られない懸念があります。この記事では、ダイレクトメールの発送方法を選ぶ際のポイントや注意点について詳しく解説します。
DMの種類とその特徴
ダイレクトメールには、大きく分けて郵送、電子メール、ファックスの3種類があります。それぞれに特徴があり、目的やコスト、ターゲットに応じて最適な方法を選ぶことが重要です。
郵送
はがきは、開封の手間がなく、すぐに内容を確認できるのが大きな特徴です。イベント案内や新商品の告知など、シンプルな情報伝達に向いており、コストも抑えられます。とくに、定形外はがきを利用すれば、デザインやサイズの工夫によって視認性を高められるでしょう。
一方、圧着はがきは、開封しなければ内容を確認できない仕組みのため、個人情報を含むダイレクトメールに適しています。通常のはがきと同等の郵送費で送れるので、コストパフォーマンスにもすぐれた形態です。
封書
チラシやカタログを同封できるので、複数の商品を比較検討してもらう際に有効です。封筒の種類も多様で、紙封筒のほか、透明なOPP封筒を使用することで、中身を見せることも可能です。ターゲットにしっかりとした印象を与えたい場合や高額商品の案内などに適しています。
電子メール
リアルタイムに情報を発信できる点が、最大のメリットです。一斉送信が可能で、大量の顧客に対してコストをかけずにアプローチできます。また、開封率やクリック率などのデータを分析しやすく、マーケティング効果を測定できるのも強みです。
ただし、迷惑メールとして扱われたり、開封されずに削除されたりする恐れもあるため、件名や配信リストの工夫が重要です。
ファックス
ファックス機がある企業向けのダイレクトメールです。単価が安く、短時間で大量送信が可能なため、手軽な手法といえます。
紙として出力されるので、開封の手間がなく、視認性が高いのが特徴です。しかし、ファックス機のトナーや紙の消費があって、クレームにつながるリスクがあり、白黒印刷が主流である点で、ビジュアルを活かした訴求がむずかしい事に注意が必要です。
反応率の高いダイレクトメールをつくるためのポイント
反応率の高いダイレクトメールを作成するには、ターゲットを明確にし、適切なタイミングで発送することが重要です。
ターゲットを決定する
ダイレクトメールの効果を高めるためには、不特定多数に送るのではなく、ターゲット層を明確にすることが求められます。単なる年齢や性別といった情報だけでなく、購買履歴や行動データを活用し、適切なグループに分類しましょう。
たとえば、見込み顧客、既存顧客、優良顧客、休眠顧客といったカテゴリーを設定し、それぞれに最適な内容のダイレクトメールを作成することで、より高い効果を見込めます。また、リストは定期的に更新し、つねに最新の情報をもとに送付することが大切です。
目標を設定する
ダイレクトメールを送る目的があいまいなままだと、期待する成果が得られにくくなります。売上の向上、来店者数の増加、問い合わせ数の増加など、具体的な数値を伴った目標を設定し、その達成度を測定することが重要です。過去のダイレクトメール施策の結果をもとに、より高い目標値を設定することで、施策の精度を向上させられるでしょう。
商材に適した時期と数量にする
商品やサービスの特性に応じて、最適な発送時期を選びましょう。季節商品であれば需要が高まる直前、買い替えサイクルのある商品ならその時期に合わせて送ることで、反応率を高められます。
また、イベントやセミナーの案内は、参加を決定しやすいタイミングで送ると効果的です。発送数についても、ターゲットの選定精度を高めることで、無駄なコストを抑えつつ、高いレスポンスを得られるでしょう。
DM発送代行を利用する際の注意点
社内で準備するためのリソースが不足している場合、外部の代行業者に依頼するのがよいでしょう。しかし、利用する際は、いくつかの重要なポイントに注意する必要があります。
コストを考慮する
代行費用は、依頼する業務の内容やスケジュール、送付する数によって変動します。たとえば、大量に発送する場合は単価が下がることもありますが、短期間での対応を求めると追加料金が発生する懸念があります。依頼前に、自社で対応した場合と外注した場合のコストを比較し、どちらがより効率的かを判断しましょう。
デザインの依頼は慎重に
ダイレクトメールのデザインは、受け手の反応を左右する重要な要素です。一部の業者は、デザイン制作も請け負っていますが、より効果的なデザインを求める場合は、自社で制作するか、専門のデザイン会社に依頼する方が望ましいでしょう。コストを重視するなら、可能であれば社内でデザインを作成し、印刷・発送のみを外注するのも解決策のひとつです。
リストを鵜呑みにしない
自社に適切な顧客リストがない場合、業者のリストを利用するのがよいでしょう。ただし、購入したリストをそのまま使用すると、ターゲットとずれが生じる恐れがあります。できる限り自社でターゲットを絞り込み、業者が提供するリストと照合することで、より精度の高いダイレクトメール施策を実施できるでしょう。
まとめ
ダイレクトメールの発送方法は、郵送、電子メール、ファックスなどの選択肢があり、それぞれコストや特徴が異なります。反応率を高めるためには、ターゲットリストの精査や適切なタイミングでの発送が欠かせません。しかし、これらをすべて自社で対応するのは負担が大きく、コストもかかります。そのような場合には、ダイレクトメール発送代行業者を利用してみてください。専門的なノウハウを活用しつつ、効率的なダイレクトメールを送れます。業者によってはターゲットリストの提供やデザイン制作も対応しているので、自社のリソースを考慮しつつ、必要に応じてサービスを利用するのが重要です。
